蓄電池を使えば貯めておくことができないわけではありませんが、蓄電池の値段が高いことなどから、一般的に、住宅用の太陽光発電システムは蓄電機能をもたず、太陽光発電に余剰電力が出た場合は、電力会社の配電線に逆潮流(売電)する方式がほとんどです。
太陽光で発電した電気のうち、各家庭で使用したあとに余った電気(余剰電力)を電力会社が買い取る制度が導入されています。
太陽光発電システムの普及促進を目的に、新たな買い取り制度の導入などを盛り込んだ法律(「エネルギー供給構造高度化法」)が平成21年7月に成立し、平成21年11月より、買い取り価格(消費者側から言えば売電価格)が、1kWhあたり48円(従来の約2倍)に引き上げられました。
48円での売電は、平成22年3月末までに太陽光発電システムの設置申込を行い、同年6月末までに売電を開始された方が対象となり、期間は設置以降10年間です。
なお、買い取りの原資は、すべての電力利用者で負担することとなっており、平成22年4月より、電気代に加算されます(月間、数十円程度)。
売電金は、電力会社より銀行振り込みによって支払われます。売電額が電気代から差し引かれることはなく、買電と売電とが個別に扱われます。
一般的には、電力会社への支払いが月の中旬、電力会社からの売電料金の振り込みが月末となっています。
国は、太陽光発電の普及のため、一般住宅への太陽光発電システムの設置を支援する補助金制度を設けています。この補助金制度は、一般社団法人太陽光発電協会内に設置された太陽光発電普及拡大センター(略称:J-PEC)が執行にあたります。
平成21年度については、補助金額は1kWあたり7万円で、自ら居住する住宅にシステムを設置する個人が対象となります。また、補助金交付の対象となるシステムは、J-PECに登録されたものに限ります。
なお、地方自治体の補助金制度は、各自治体によって条件が様々で、国の補助金と併用できない場合もありますので、該当の自治体にお問い合わせください。
停電の場合、パワーコンディショナ(※)の連系保護装置が作動して停止しますが、自立運転機能(連系と切り離してパワーコンディショナを運転させる機能)を使用することによって、太陽電池からの電力を家庭内で使用することができます。ただし、供給される電力は不安定なため、生命に関わる機器は絶対に接続しないでください。
(※)パワーコンディショナ・・・太陽電池で発電した直流電力を、家庭内で使用可能な交流電力に変換する機器。
変換効率とは、照射された太陽光のエネルギーのうち、何%を電力に変換できるかの数値です。太陽の光は1kW/㎡のエネルギーがあるため、仮に100%の変換効率があるとすれば1㎡で1kWの出力(エネルギー)が得られることになります。
太陽電池モジュールの変換効率は、公称最大出力をモジュール面積で割って求めます。シリコン結晶系の太陽電池では、一般的に多結晶より単結晶の方が変換効率が高く、太陽電池モジュールの種類によっても特性があります。
パワーコンディショナが音を発しますが、日中のみの運転となりますので、日中の騒音レベルからすると、それほど大きな音ではないと考えられます。
しかしながら、音に対する感覚は個人差があり、運転時の高周波音は、まれに聴覚感度が高い方にとって不快に感じる場合があります。お心当たりの方は事前にご相談ください。設置場所を考慮いたします。
太陽電池モジュールの寿命は、平均して20年以上です(ただし、設置場所や設置条件等によって変わります)。パワーコンディショナは、設計寿命15年です。
方位では、日射量の多い真南が最も望ましく、東寄り・西寄りになればなるほど発電量は低下します。真南の発電量を100%とした場合、真東・真西の発電量は85%程度になります(地域によって差があります)。
また、屋根の傾斜角度によっても、発電量は変化します。真南向きの場合、屋根の傾斜角度20°〜30°で発電量は最大となります。
事前調査によって、屋根や家屋自体に太陽電池モジュールの設置に耐える強度がない場合は、そのままでの設置はできません(先に補強が必要です)。
また、塩害の恐れがある海沿いや、積雪量の多い地域についても、事前調査によって設置の可否を判断します(これ以外にも、事前調査の結果、設置できない場合があります)。
また、屋根の形や屋根材の種類によっては取り付けられない場合があります(陸屋根等)。詳しくはお問い合わせください。
太陽電池モジュール1枚が15.5kgですから、3.5kW(20枚)のシステムの場合には、単純計算で最低でも15.5×20=310kgの重さとなりますが、屋根全体に設置し、荷重が分散するため、問題ありません。ただし、屋根や家屋自体にそれに耐えうる強度があるかは、事前確認が必要です。